てんかんの治療にかかる医療費はどれくらい?

てんかんは赤ちゃんからお年寄りまで、人間だけでなくペットにも起こります。

てんかんは脳の神経細胞に電気興奮が現れ、発作を引き起こします。

全身がけいれんして意識不明になるという発作を思い浮かべるかもしれませんが、脳全体が興奮状態になるか、脳の一部から興奮が始まって全体に広がるかによって発作や症状に違いが起こります。

3歳以下の発症率と高齢者の発症率が高いことで知られています。

脳の外傷や代謝異常、薬物などによっても起こると考えられており、原因ははっきりしていません。

てんかんは脳神経外科のてんかん専門外来で発作の回数を減らすために投薬治療を行うのが一般的です。
早期治療を行うこともあります。

薬物療法、ケトン食療法、免疫療法、精神症状への対応まで幅広い治療法を行っています。

てんかんは自然に治ることが難しい病気ですが、抗てんかん薬で80パーセントは症状が止まるといわれています。

症状を止めることはできても、抗てんかん薬は生涯飲み続けなければなりませんから入院費や通院費の負担が大きくなります。

入院する場合には費用が200万円近くかかるといわれています。

高度先進医療である硬膜下電極留置術は保険適応になっていないため、150万円程の自己負担が必要になります。

焦点切除術の適応が無い場合には多額の自己負担をかけて治療を行っても無駄になる場合もあることに注意が必要です。

子供のてんかんで結節性硬化症の場合には遺伝性の高い病気のため、家族でてんかんの治療をしていることも考えられます。

費用負担が大きくなりますし、年金などで生活している高齢者の場合には入院費や通院費を抑えたいはずです。

病院のソーシャルワーカーとよく相談して治療方針に伴う費用負担で公的な援助が受けられるかどうか相談してみてください。

結婚する場合には家族とともに主治医との十分なカウンセリングが必要となります。

医療費の負担が減らせるかどうかはてんかんの助成制度を確認することが必要です。

てんかんの治療の際に使える社会制度はある?

てんかんの治療は生涯にわたって投薬が必要になるため、社会制度が用意されています。

子供の場合には小児慢性特定疾患という研究目的の制度があり、該当すれば全額公費によって援助されます。

対象となるのはウエスト症候群と結節性硬化症です。

大人の場合には自立支援医療制度が利用できます。

外来での診察、投薬、往診、訪問看護、デイケアがあり、所得に応じて一定額の上限が設定されており、それを超えた場合に無料になります。

有効期間は1年で毎年更新が必要です。

発作のレベルによって精神障がい者保健福祉手帳を受けられることがあります。

てんかんは精神疾患ではなく脳の病気なのですが、てんかん発作が起きた時と発作が起きていない時の障害の程度を考慮され、等級が決まります。

手帳に病名は記載されませんので日常生活で問題になることもありません。

社会制度では障害年金を受給するという方法もあります。
発作のタイプと頻度によって認定基準が設定されています。

障害年金は病気やけがで社会的、経済的困難な状況にある人に対して支給されます。

てんかんは有期認定ですので定期的に診断書を提出する必要があります。
精神障害保険福祉手帳の支給とは基準が異なりますので注意が必要です。

てんかんは誰でも何歳からでも発症する可能性がある病気ですので社会制度について事前に知っておくといざという時に助けになります。

脳の結節性などが原因の場合には多発性になることも多く、通院費も入院費も大きな負担となります。

人口1000人あたり8人という発症率の高い病気ですが、発作がなくなるか発作を減らすことができれば普通の生活を送ることができます。

8割の患者様が薬で症状を抑えることができる病気だといわれていますから、社会制度をうまく活用して治療を続けることが大切です。